ついにドル高時代の終焉か、先週の急落で転機訪れつつあるとの声

スタンダード・バンク、数年にわたるドル安トレンドを予想

ゴールドマン、ドル安に転じても過去の局面ほどは下げないとの見方

ドルが先週、週間ベースで昨年11月以来の大幅安となったことで、世界の基軸通貨であるドルについに転機が訪れつつあるとの見方が浮上している。実際にそうなれば、世界経済と金融市場に甚大な影響が及びそうだ。

ドルがこの１年余りの最安値に沈んでいる背景には、インフレ鈍化の兆候を受けて米金融当局の利上げ終了が近いとの観測が強まっていることがある。ドル弱気派はさらにその先を見ており、利下げは不可避だと主張している。現在の市場のコンセンサスは2024年のある時点で利下げが行われるとの見方だ。

スタンダード・バンクのG10戦略責任者、スティーブン・バロー氏は14日のリポートで「ドルが数年にわたる下落トレンドに突入するという当社の予想は、米金融当局の引き締めサイクルが緩和サイクルへとシフトするという点などに基づいている。これに伴い、他の中央銀行が同様に利下げを進めても、ドルに売り圧力がかかるだろう」と指摘した。

長期のドル安がもたらす潜在的な影響は大きい。途上国では輸入物価を押し下げ、インフレ圧力を和らげる。またドル安基調に転じれば、売り込まれていた円のような通貨を押し上げ、円安トレンドに基づく人気の取引は巻き戻しを余儀なくされそうだ。一段と広い視点で言えば、ドル安は米企業の輸出を後押しする一方で、欧州やアジアなど他の国・地域の企業はその犠牲になる。

ドル安への転換を待っていた投資家は多く、足元のドル売りを受けてＭ＆ＧインベストメンツやＵＢＳアセット・マネジメントなどの資産運用会社は、円や新興国通貨のアウトパフォームを予想している。

ただ、米利下げを受けたドル売りを拙速に見込んで投資家が大きな痛手を負う例は後を絶たない。今年に入ってもドル安基調が始まるかに見えたが、堅調な経済指標を受けて米利上げ打ち止め観測が後退すると、ドルは安定した。

とりわけ米金融当局による今月の追加利上げが予想されることを踏まえると、弱気派にとっての脅威は、このパターンが繰り返される展開だ。

ゴールドマン・サックス・グループのＧ10通貨ストラテジスト、マイケル・ケーヒル氏は、米経済の底堅さを踏まえ、ドル安に転じても過去の局面ほどは下げないとみている。ただ、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が利上げ長期化を余儀なくされる中でも、米金融当局がインフレとの闘いは終わったと宣言すれば、ドルは下支えを失いかねないという。

ケーヒル氏は「ドル売りにつながる最大のリスクはインフレの構図が乖離（かいり）することだ」と指摘する。同行ではドルが現在の１ユーロ＝1.12ドル前後から2024年には1.15ドルまで下落すると予想。対円では現在の１ドル＝139円前後から125円までドル安・円高が進むとみている。