なぜディズニーにはナイキの元CEOが必要だったのか

ディズニーは元ナイキCEOのマーク・パーカーを同社の次期会長に指名した。

Luca Bruno/AP Photo

• マーク・パーカーは現在もナイキの執行会長を務めており、同社でのCEOの交代をスムーズに進めたことなどが評価されている。

• ナイキでの｢D2C（消費者直接取引）｣の推進にも尽力した。

• 彼がナイキのCEOを務めた14年の間に、同社の売上は約3倍になった。

ウォルト・ディズニー・カンパニー（The Walt Disney Co.）は2023年1月11日、元ナイキ（Nike）CEOのマーク・パーカー（Mark Parker）を次期会長に指名したことを発表した。｢物言う株主｣として知られるネルソン・ペルツ（Nelson Peltz）が同社の取締役会に参加するという案を否定した形になる。

この動きによって、今後数カ月にわたって役員会では闘争が繰り広げられることになるだろう。パーカーが会長として初めて参加する年次総会の日程は、まだ発表されていないが、2022年の総会は3月9日に開催されている。

ここでは、ナイキ出身のパーカーがなぜディズニーの問題解決に貢献できるのか、そして一部の業界関係者が、取締役会の最も重要なポストに同氏が任命されたことを疑問視する理由を説明する。

もっと知る

ディズニーCEOにアイガーが復帰。なぜ企業は一度退いたトップの“出戻り”を望むのか

ナイキでのスムーズなCEO交代を成功させた

15年にわたってディズニーのCEOを務めたボブ・アイガー（Bob Iger）の後任として、2020年にCEOとなったボブ・チャペック（Bob Chapek）の在任期間は、短く不安定なものだった。ディズニーは2022年11月にチャペックを解任してアイガーを呼び戻し、彼の手腕を頼りに新たなCEO探しに乗り出した。

パーカーは、ナイキとディズニーで安定した能力を発揮してきた。1979年にナイキに入社、2006年にCEOに就任し、2020年1月まで務めた同職をジョン・ドナホー（John Donahoe）に引き継いだ。現在もナイキの執行会長を務めている。ディズニーでは2016年から取締役に就任している。

アイガーの後任として、長期にわたってCEOを務めることのできる人材探しを最優先してほしいと考えている投資家はペルツだけではない。ディズニーの取締役会はパーカーならそれができると考えている。

ディズニー会長の座を退くスーザン・アーノルド（Susan Arnold）は｢ナイキでの40年間、マーク・パーカーは、市場が目まぐるしく変化する中、世界有数のブランドを率いてきた。また同社におけるCEOの交代も成功させた。そしてこの変革期のディズニーでは、独自の立場で取締役会を率いることになる｣とプレスリリースで述べている。

パーカーは、ディズニーの次期CEOを探す新たな委員会の議長も務めている。

しかし、引継ぎの専門家としてのパーカーの資質を疑問視する人もいる。例えばロイターのコラムニスト、ジェニファー・サバ（Jennifer Saba）は、ディズニーがチャペックをCEOに指名したとき、パーカーは取締役会のメンバーだったと指摘している。また、ナイキでパーカーの後任を務めるドナホーの仕事ぶりは批判されることもあり、彼の下で人材が流出することを懸念する声も聞かれる。

大規模な上場企業の会長職がフルタイムの仕事であるということは言うまでもないとサバは指摘する。だが、パーカーは現在、2つの企業の会長を務めている。

ペルツも1月12日のCNBCのインタビューでこのような懸念を口にした。彼はパーカーがナイキで行った｢すばらしい仕事｣を評価する一方で、パーカーがディズニーの取締役を務めている間に、ディズニーが710億ドルでフォックス（Fox）を買収したことを批判した。

パーカーは｢D2C｣の専門家

ペルツが率いるヘッジファンド、トライアン・グループ（Trian Group）は、アメリカ証券取引委員会（SEC）に提出した株主宛ての書簡で、ディズニーは｢圧倒的な知的財産の優位性｣を有しているにもかかわらず、｢欠陥のあるD2C（消費者直接取引）戦略｣をとっていると記していた。CNBCのインタビューでは、ペルツはディズニーを｢地球上で最も恵まれた『コンシューマー・カンパニー』｣と呼んでいる。

2017年、パーカーはナイキのCEOとして｢Consumer Direct Offense｣という戦略を導入し、顧客に対する積極的な直接販売を推進するようになった。その結果、ウォール街の評価では勝ち組となったが、スニーカー販売店には打撃を与えた。

その頃から比べて直接販売の売上は2倍以上となり、187億ドル（約2兆4000億円）に達したと直近の年次報告書に記載されている。

2017年にこの戦略を発表して以来、ナイキの株価は117％上昇し、S&P500では65％上昇している。

｢常に攻めていく｣姿勢

トライアンがディズニーの株主に宛てた書簡には｢株主へのリターンを向上させることだけに集中する｣と記載されている。

パーカーはナイキのCEO時代、売上とシェアを伸ばすための積極的なアプローチを表現する際、｢常に攻めていく（Always on the offense）｣という言葉を頻繁に使っていた。

パーカーのCEO在任中に、ナイキの株価は760％以上上昇し、市場の期待を大きく上回った。売上高は3倍近い391億ドル（約5兆円）に達した。

しかし、このようなナイキの経済的成功は、有害な職場環境や｢ボーイズ・クラブ（男社会的価値観）｣文化に関する痛烈な批判、ドーピング違反で処分されたランニングコーチのアルベルト・サラザール（Alberto Salazar）との関係など、スキャンダルも伴っていた。

もっと知る

Z世代が好きなブランド トップ20

Advertisement