日経平均は反落、米金利上昇でグロース株売り、海外株安も重し

日経平均は反落。

8日の米国市場でNYダウは続伸し、137ドル高となった。

インフレ・金融引き締め観測を背景に金利が幅広い年限で上昇し、景気の影響を受けにくいディフェンシブ株などが買われたものの、ハイテク株は軟調に推移した。

週明けの東京市場でも値がさグロース（成長）株を中心に売りが先行し、日経平均は108円安からスタート。

寄り付き後は押し目買いが入り、前場中ごろにプラス転換する場面もあったが、海外株安を受けて後場には一時26720.46円（前週末比265.34円安）まで下落した。

大引けの日経平均は前週末比164.28円安の26821.52円となった。

終値としては3月17日以来の安値となる。

東証プライム市場の売買高は11億4889万株、売買代金は2兆5014億円だった。

業種別では、精密機器、情報・通信業、電気機器が下落率上位だった。

一方、電気・ガス業、水産・農林業、銀行業が上昇率上位だった。

東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の65％、対して値上がり銘柄は33％となった。

個別では、ソフトバンクＧ (T:9984)、レーザーテック (T:6920)、ファーストリテ (T:9983)が2％超下落し、ソニーＧ (T:6758)は4％近い下落。

東エレク (T:8035)も軟調だった。

中小型・新興グロース株はさらに売りがかさみ、ＳＨＩＦＴ (T:3697)やベイカレント (T:6532)

が大きく下落。

決算発表のキユーピー (T:2809)や前期業績を下方修正したドトル日レス<

3087>も売りが出た。

決算反応が注目された安川電 (T:6506)は結局3％の下落で終了。

また、前週大きく買われていたピアラ (T:7044)などが東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。

一方、米金利上昇で三菱ＵＦＪ (T:8306)が2％超上昇し、トヨタ自 (T:7203)や郵船 (T:9101)は小じっかり。

東京電力ＨＤ (T:9501)は東証プライム市場の上昇率トップとなった。

岸田文雄首相が再生可能エネルギーや原子力を活用していく方針を示し、商いを伴って急伸した。

業績上方修正のサカタのタネ (T:1377)や決算発表のカーブスＨＤ (T:7085)も大きく買われた。