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米国の富裕層上位１％、20年に株式購入ペース減－ゴールドマン
概要：ゴールドマン・サックス・グループによると、米国の富裕層は既に株式市場に大きく投資しているため、今年は昨年ほど株式を買いそうにない。
ゴールドマン・サックス・グループによると、米国の富裕層は既に株式市場に大きく投資しているため、今年は昨年ほど株式を買いそうにない。
アルジュン・メノン、デービッド・コスティン両ストラテジストは29日のリポートで、富裕層「上位１％の株式配分は過去最高付近に上昇しており、それが全体的な株式需要に昨年よりも強い逆風になる公算が大きい」と分析。「家計は今年も株式を買い越しするだろうが、需要は2019年を下回るだろう」と予想した。
ゴールドマンによると、富裕層世帯は経済成長加速の後に株式を買い増しする傾向があるが、保有量が増えると需要は減る。
同社はＳ＆Ｐ500種株価指数の20年末予想を3400と、29日終値を3.9％上回る水準に設定。19年の29％高に大きく及ばない見通しを示した。ただ、こう予想するのは同社だけではない。この20年末予想はブルームバーグが集計したウォール街のストラテジスト予想中央値と同水準。
ストラテジストによると、近年株価を押し上げた他の要因も今年はあまり貢献しない可能性がある。今年は「不確実性の高まり」を受けて自社株買いが５％減少する見通し。債券と比べた株価上昇も年金基金や投資信託の株売りに拍車を掛けるという。
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