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概要:約15兆ドル (約1594兆円)相当の債券の利回りがマイナスとなっている世界で、15%のリターンのためなら投資家は忍耐強くなれる。金融政策への不安や米国との地政学的緊張、信用格付けの悪化などさまざまな懸念にもかかわらず、日本の投資家がトルコ資産に投資するのはこのためだ。
約15兆ドル (約1594兆円)相当の債券の利回りがマイナスとなっている世界で、15%のリターンのためなら投資家は忍耐強くなれる。金融政策への不安や米国との地政学的緊張、信用格付けの悪化などさまざまな懸念にもかかわらず、日本の投資家がトルコ資産に投資するのはこのためだ。
同氏は自身が運用するポートフォリオでリラ資産の比率を14%と、ここ数年で最高にまで引き上げた。投資信託協会のデータによると、日本の投資信託が保有するトルコ資産は6月に1060億円と、1年前の610億円から増加した。
横内氏は、トランプ米大統領が先週発表した新たな対中関税によって引き起こされたリスクオフセンチメントや、5日の人民元の1ドル=7元台入りにも慌てていない。利回りを求める投資家の意欲は相当強いからだ。そういうわけで、トルコ資産のオーバーウエートポジションを当面続けるつもりだという。
横内氏は、リスクを認識していないわけではないと強調。トルコの信用格付けを注視しているとして、格付けが少しでも引き下げられる場合、自身のファンドのポジションを強制的に清算しなければならなくなる可能性もあると説明した。
横内氏は今のところはポジションを維持している。三井住友DSアセットマネジメントによると、同氏のファンドは今年6月末まで、月2.5%のリターンを上げている。
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