ゼロ・デー・オプションは脅威とのゴールドマン説、ＢｏｆＡが反論

24時間未満で期限が切れる株式デリバティブのブームがもたらす脅威について、ウォール街の大手２銀行が議論を繰り広げている。

ゴールドマン・サックス・グループは、15日のＳ＆Ｐ500種株価指数の暴落は「ゼロ・デー・オプション（ゼロＤＴＥ＝ゼロ・デー・トゥー・エクスパイレーション）」の増加が原因だ論じたのに対し、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）その論理を 「見当違い」だと切り捨てた。

• ゴールドマン、Ｓ＆Ｐ500種急落の原因は「ゼロ・デー・オプション」

意見の相違の中心は権利行使価格4440のプットオプションが演じた役割だ。

ゴールドマンの見解では、これらのオプションに対する顧客の需要が高まったため、取引の相手方だったマーケットメーカーは、エクスポージャーを突然ヘッジせざるを得なくなり、最終的に約20分間の株価急落につながった。

ＢｏｆＡの見方は違う。プットの取引はこのセッション中に10万枚近くに上ったが、一方的というにはほど遠かった。

マシュー・ウェルティ氏らＢｏｆＡのストラテジストは、フローを買い注文と売り注文に分けた結果、顧客はわずか1000枚のプットを売り越したに過ぎないことを発見した。理論的には、このポジショニングは株式に対して強気であり、自身のポジションのバランスを取ることが必要なマーケットメーカーは、ゴールドマンの主張のように売るのではなく、株を買う必要があったはずだという。

ＢｏｆＡは下の資料で、「Ｓ＆Ｐ500種が売り込まれたため、行使価格4440のプットに対するマーケットメーカーのヘッジ需要は小さく（下げではなく）相場を押し上げる方向に働いたと思われる」と説明している。

Source: BofA

ゴールドマンの広報担当者は、ＢｏｆＡとの見解の相違についてコメントを求める電子メールに返答しなかった。

満期までの日数がゼロのゼロＤＴＥは、その取引が８月に記録的な急増を見せ、Ｓ＆Ｐ500種が同月に今年最悪の月間の下げを記録した一因になったのではないかという懸念を呼び起こし再び注目を集めている。

Ｓ＆Ｐ500種を取引するトレーダーが平日毎日ゼロＤＴＥを利用できるようになってから１年以上が経過したが、それが市場に与える影響について議論が続いている。ＪＰモルガン・チェースのクオンツ専門家、マルコ・コラノビッチ氏を含め一部のアナリストは、ゼロＤＴＥの人気が2018年にボラティリティー急上昇によって市場が混乱した「ボルマゲドン」のような衝撃を再来させるリスクがあると警告している。

ＢｏｆＡのチームは数カ月前から、ゼロＤＴＥを巡る懸念はいささか行き過ぎだと考えていた。最新のリポートでは、先週の株価の動きは、ルールに基づいて取引するトレーダーによる売りや債券利回りの上昇による圧力の再燃など、他の要因によるものだとしている。

それでも、15日の市場力学についてはゴールドマンに異論を唱えつつも、株価下落に伴う最近のオプション出来高の急増は偶然の一致ではないだろうとも分析している。

「記録的なゼロＤＴＥの出来高は、コールよりもプットを不釣り合いに選好しており、この現象は８月初めから市場の反落に先立って生じている」とＢｏｆＡのストラテジストは指摘。従って「ゼロＤＴＥが日中の脆弱（ぜいじゃく）性を悪化させる可能性がないと言っているわけではない」とした上で、「ただ、先週ゼロＤＴＥが与えたかもしれない影響は、明らかに大きく誇張されている」と論じた。