ウォルマートなど米小売企業の決算発表、相場の重要シグナルに

賃金上昇が物価上昇を上回り小売売上高は堅調維持

• 一般消費財株と生活必需品株の指数比較、景気後退回避を示唆

ウォルマートやホーム・デポなど注目の米大手小売業者決算が発表され、米経済の３分の２を占める個人消費に関する重要な洞察を株式投資家は得ることになる。

前四半期はターゲットやメーシーズといった小売企業の多くが慎重な見通しを示していた。しかしここ数カ月に賃金上昇が物価上昇を上回り、小売売上高は堅調を維持するなど米景気は底堅い。消費者ですらインフレは後退していると考え始めており、ウォール街や米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のエコノミストらはリセッション（景気後退）予想を撤回している。

米金融当局が過去数十年で最も積極的な引き締めキャンペーンの終了に近づいていることを示唆する中、バークレイズのアナリスト、エイドリエン・イー氏は、インフレと借り入れコストの上昇が消費者に与える圧力が和らぐことから、2024年の米小売株はアウトパフォームすると予想。小売業界のリセッションリスクを指摘した３カ月前から見通しを180度転換した。

アマゾン・ドット・コムなど一般消費財関連企業株の均等加重指数が生活必需品関連企業株の指数に対してどのようなパフォーマンスを示すかは、ウォール街の景気に対する見方や投資家のリスク選好度を示す明らかな兆候として長い間注目されている。このレシオは23年に着実に上昇しており、今後１年間にリセッションを回避できるとトレーダーが考えていることを表している。

グローバルト・インベストメンツのシニアポートフォリオマネジャー、トーマス・マーティン氏は「このレシオは、投資家がこの先明るいと見て、ポートフォリオのリスクを増やしたいと考えていることを物語っている」と指摘した。