日経平均は続伸、米利上げ長期化懸念後退で 石油関連や割安株が堅調

［東京 ３日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１４６円６７銭高の２万８１８８円１５銭と、続伸して取引を終えた。利上げ長期化への懸念が後退し米株が上昇した流れで、日本株でも買いが先行した。原油先物が上昇し石油関連株が買われたほか、東証改革への思惑でバリュー株（割安株）も物色された。

日経平均は米市場の堅調地合いを引き継ぎ１６１円高でスタートし、一時２１７円高の２万８２５８円９１銭まで上昇した。指数寄与度の大きい銘柄への買いが目立ち、全般的にも１日を通してしっかりと推移した。

ＯＰＥＣプラスが追加減産を発表し原油先物が上昇したことで、石油関連株が買われた。また、前週末に東証がＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍割れの企業に改善案を要請し、バリュー株も物色された。市場では「銀行業などＰＢＲ１倍割れの銘柄が比較的多い業種の上昇が目立つ」（国内証券のストラテジスト）との声が聞かれた。

買い一巡後は利益確定や戻り待ちの売りに押され、日経平均は大引けにかけては伸び悩んだ。市場では「配当権利落ちしたばかりということもあり需給的な買い材料に乏しい上に、（日経平均は）２万８０００円を超えてきているので一部で利食い売りもみられる」（立花証券の鎌田重俊企業調査部部長）との声が出ていた。

鎌田氏は、日経平均は週内に２万８５００円を回復する可能性はあるものの、同水準を超えると週末の米雇用統計発表を控え様子見が強まるとみている。

ＴＯＰＩＸは０．７１％高の２０１７．６８ポイントで取引を終了。東証プライム市場指数は０．７１％高の１０３８．１６ポイント、売買代金は２兆８２７８億１３００万円だった。東証３３業種では、鉱業や石油・石炭製品、その他 金融業など３１業種が値上がり。海運業やゴム製品など２業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きいファーストリテイリングが２．７％高と堅調で１銘柄で指数を８１円程度押し上げた。ＩＮＰＥＸは５．５％高、コスモエネルギーホールディングスは６．６％高。一方、主要な半導体関連銘柄は終日軟調で、東京エレクトロンは２％安、アドバンテストは４．２％安で取引を終えた。

プライム市場の騰落数は、値上がり１４４８銘柄（７８％）に対し、値下がりが３４１銘柄（１８％）、変わらずが４５銘柄（２％）だった。