ソニーＧ、ＰＳ５好調で営業利益を上方修正 画像半導体は低調

［東京 ２日 ロイター］ - ソニーグループは２日、２０２３年３月期通期の営業利益予想（国際会計基準）を２００億円積み増し、前年比１．９％減の１兆１８００億円に上方修正した。映画や半導体の売上高は下振れるものの、好調なゲーム事業が利益を押し上げる。ソニーＧはこの日、十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）の社長昇格も発表した。

家庭用ゲーム機「プレイステーション５（ＰＳ５）」は、クリスマス商戦に当たる１０─１２月期に７１０万台を販売した。前年同期の３９０万台から大幅な増加で、通期の販売見通しを１８００万台から１９００万台に引き上げた。ソフト販売の増加と円安もプラスに作用する。

会見した十時ＣＦＯは「（ＰＳ５の）サプライチェーン（供給網）や物流のリスクはいまだ解消していない」とし、在庫水準を引き上げ、できる限り供給を増やす考えを示した。

期末の配当予想は１株４０円とした。中間期の３５円と合わせ、年間配当は７５円と１０円の増配を予定する。

一方、通期の売上高見通しは従来予想を１０００億円引き下げ、前年比１５．９％増の１１兆５０００億円に下方修正した。作品の公開日が後ろ倒しになった映画のほか、スマートフォン向けが落ち込む画像半導体の売上高を見直した。

スマホやテレビの需要は弱く、画像半導体の事業環境はしばらく厳しい状況が続くとみている。経済が停滞する中国のスマホ市場はミドルエンドからローエンドに加え、一部ハイエンドでも軟調な傾向がみられるという。十時氏は「スマートフォン市場は２０２３年度後半から緩やかに回復していく」と語った。デジタルカメラに使う大判画像センサーの需要は引き続き旺盛とした。

併せて発表した２２年４─１２月期の営業利益は、前年同期比１．５％増の１兆０７９７億円だった。映画とゲームが減益となる一方、金融、音楽、半導体は増益だった。

４月１日付で社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）就任が決まった十時氏は、地政学リスクなど不透明な事業環境に触れるとともに、「ＡＩ（人工知能）に代表されるような急速なテクノロジーの進化を事業のさらなる成長につなげられるか、逆にディスラプト（妨害）されるかは紙一重だという危機感も強くしている」と語った。

十時氏は１９８７年にソニー（現ソニーＧ）に入社し、ソニー銀行の代表取締役などを経て２０年６月からソニーの副社長兼ＣＦＯを務めている。吉田憲一郎会長兼社長は代表権のある会長となり、最高経営責任者（ＣＥＯ）を兼務する。

（佐古田麻優 編集：久保信博）