日経平均は反発、米株高を好感 米ＣＰＩを前に様子見も

［東京 １３日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比１１２円５２銭高の２万７９５４円８５銭と、反発して取引を終えた。前日の米株高を好感し、朝方から堅調に推移。寄り付きで心理的節目の２万８０００円を回復して１日以来、約２週間ぶりの高水準に上昇する場面があった。ただ、買い一巡後は利益確定売りが重しとなって徐々に上げ幅を削り、伸び悩んだ。

日本株は２００円超高でしっかりとスタート。その後も上げ幅を拡大し、一時、前営業日比約２７０円高の２万８１１６円５６銭に上昇した。値がさ株が底堅く推移して相場を押し上げたほか、配当利回りの高いバリュー株が物色された。国内旅行支援への思惑から、旅行関連は堅調な銘柄が目立った。

買いが一服した後は、次第に上げ幅を縮小した。２万８０００円を再び割り込み、午後にかけて方向感のない動きが継続した。日本時間の今晩に発表される米消費者物価指数（ＣＰＩ）や、同１５日未明に結果が公表される米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を前に、様子見ムードが広がった。

米ＣＰＩを巡っては、市場予想に近い結果なら「米株はもち合い、日本株は緩やかな上昇が見込まれる」（野村証券の神谷和男投資情報部ストラテジスト）との声が市場では聞かれる。一方、予想に対し、上振れでも下振れでも過度な場合、ネガティブ要因になり得るとの見方が出ている。

強い結果なら金融引き締め強化の思惑につながりかねない一方、弱い場合でも「賃金上昇に収まる兆しがなく利上げペース減少から停止までには相当時間がかかるとみられ、米国のリセッション懸念が意識されかねない」（神谷氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．４３％高の１９６５．６８ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．４２％高の１０１１．４８ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆４２６０億９０００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運業や医薬品、倉庫・運輸関連業など２８業種で、値下がりはゴム製品や電気・ガス業、小売業など５業種だった。

日本郵船や武田薬品工業が大幅高。ファーストリテイリングは堅調で、１銘柄で指数を４４円押し上げた。一方、イーレックスや横浜ゴムは大幅安だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０７５銘柄（５８％）、値下がりは６５８銘柄（３５％）、変わらずは１０３銘柄（５％）だった。