トヨタ、ＥＶ戦略見直し検討 クラウンなど開発一時停止＝関係者

白水徳彦

［２４日 ロイター］ - トヨタ自動車が電気自動車（ＥＶ）事業を巡り、戦略の修正を検討していることが分かった。基本設計のプラットフォーム（車台）も見直しの対象に含めており、２０３０年までにＥＶ３０車種をそろえるとしていた従来の計画の一部は既にいったん止めた。想定以上の速度でＥＶ市場が拡大し、専業の米テスラがすでに黒字化を達成する中、より競争力のある車両を開発する必要があると判断した。

事情に詳しい関係者４人が明らかにした。見直しを決めれば、昨年発表した４兆円の投資計画は、ＥＶ化への対応が遅いとトヨタを批判してきた一部投資家や環境団体などが求める姿に近づく可能性がある。いったん停止した車両の開発計画には、小型の多目的スポーツ車（ＳＵＶ）「コンパクトクルーザー」や高級車「クラウン」のＥＶ版も含まれる。

見直しの焦点となっているのは、トヨタがＥＶ用に開発した「ｅ－ＴＮＧＡ」と呼ばれるプラットフォーム（車台）。自動車の基本的な骨格で、多額の開発費がかかることから競争力を左右する。トヨタは内燃機関車からＥＶへの移行にはしばらく時間がかかると予測し、ガソリン車やハイブリッド車と同じラインで生産できるよう設計していた。

しかし、ＥＶ専業のテスラなどに比べて効率が悪いと、同関係者らは言う。市場が急速に立ち上がり、車両の価格が徐々に下がる中、製造コスト面で太刀打ちできなくなるとの危機感が一部の技術者や幹部の間に広がり始めた。

「収益のめどが全く立たない」と、関係者の１人は話す。「ＥＶの普及が予想以上に急で、さらにテスラなど競合が新たな技術を投入するのが速い。この２点で目論見が外れた」

トヨタはｅ－ＴＮＧＡを土台にしたＥＶを、２０３０年までに年間３５０万台販売すれば会社全体として採算が合うと試算していた。同社の年間販売の約３分の１に当たる。しかし、ＥＶ市場は速いペースで拡大しており、ロイターが公開データと各社の予測を分析したところ、業界全体で３０年に５４００万台のＥＶ生産を計画。年間の自動車生産全体の５０％以上に相当する。

トヨタはロイターの取材に対し「カーボンニュートラルの実現には自社の技術開発だけでなく、様々なパートナーやサプライヤーとの協力が必要不可欠」だと回答。こうした関係者と多岐にわたるテーマについて積極的に議論しているとした。個別の開発事案についてはコメントを控えた。

＜「ギガプレス」導入も検討＞

同関係者らのほか、社内の事情に詳しい関係者２人によると、トヨタは今年の半ばに検討チームを設置。技術開発トップなどを歴任した寺師茂樹エグゼクティブフェロー（６７）が主導し、来年初めまでにプラットフォームの見直しを含めた新ＥＶ技術戦略を検討する。ただし、非公式のチームであることから、最終的にどこまで影響力を持つか現時点では不明な点が多い。

「寺師研」と呼ばれる同チームは、ＥＶに特化した新たな車台の開発にすぐ着手するか、次世代のＥＶ駆動装置と組み合わせてｅーＴＮＧＡをしばらく使うかを比較検討することになる。関係者２人によると、新たなプラットフォームの開発は約２年、そこから車両の開発には約３年かかる。「無駄にできる時間はない」と、このうちの１人は話す。

テスラが生産ラインに導入した大型のアルミ鋳造機「ギガプレス」の有用性も検討する。自動車のプラットフォームは数百点の鋳造品や金型成形品を溶接して組み立てるが、大きな鋳造品を作れるギガプレスはこれを大幅に減らして効率化できる。

関係者３人によると、競争力向上のために重要な技術はさらに２つあり、１つはグループ会社のアイシンが開発している第３世代「ｅーＡｘｌｅ」。ｅ－ＴＮＧＡを初めて採用したＥＶ「ｂＺ４Ｘ］に積んだ駆動装置のおよそ半分に小型化している。

もう１つは電池やモーターの排熱や車内空調など、熱を一体的に管理する技術。デンソーとアイシンが最優先で開発に取り組んでいると、関係者の２人は話す。ｅ－ＴＮＧＡを使った現行のＥＶは排熱を捨ててしまうことがあるが、テスラ車は暖房に活用するなどしている。省電化が可能になることから電池量を減らすことができ、生産コストの削減にもつながるという。

デンソーとアイシンはロイターの取材に対し、トヨタが回答した以上のコメントはないとした。

トヨタは２０１０年、テスラと資本提携してＳＵＶ「ＲＡＶ４」ベースのＥＶを開発した経緯がある。１４年に約２５００台を販売して生産を打ち切り、１７年にテスラ株をすべて手放した。「当時は学ぶべきものは多くないと考えた」と、関係者の１人は言う。

トヨタは１８年、二酸化炭素を排出しない次世代車の専門部署を立ち上げ、ＥＶ用のプラットフォーム開発に着手した。テスラはその時点で「モデルＳ」、「モデルＸ」、「モデル３」の３車種を発売しており、２０年に創業以来初の通期黒字化を達成した。

（白水徳彦、白木真紀、Paul Lienert 編集：久保信博、橋本浩）