【注目銘柄】日本特殊陶業は２Ｑ決算発表を先取り通期業績の上ぶれ期待高まる

日本特殊陶業＜５３３４＞（東証プライム）は、今年９月２６日に今２０２３年３月期第２四半期（２０２２年４月～９月期、２Ｑ）業績の上方修正を発表したが、３月期通期業績は期初予想の据え置きにとどめたことが失望され株価が急落している。ただ前期業績も、昨年９月２７日に前期２Ｑ業績のみを上方修正したあと、その２Ｑ業績発表時の１０月２７日に通期業績を上方修正しており、再現期待を高めて今年１０月２８日に予定している今期２Ｑ決算発表を先取り割安株買いが再燃した。今期２Ｑ業績の上方修正時に見直した為替相場が、足元でさらに円安となっていることも、側面支援材料視されている。

■補修用部品と半導体製造装置用部品が好調に推移し円安も寄与

同社の今３月期２Ｑ業績は、期初予想より売り上げを６３億円、営業利益を８６億円、税引前利益を１５８億円、純利益を１０３億円それぞれ引き上げ、売り上げ２８２０億円（前年同期比２０．２％増）、営業利益５４３億円（同６０．０％増）、税引前利益６２３億円（同８８．６％増）、純利益４３７億円（同７４．５％増）と見込み連続の大幅続伸となる。自動車生産の回復が遅れ、新車組付市場も厳しい環境下にあるが、補修用部品市場や半導体製造装置用部品の販売が好調に推移し、円安・ドル高・ユーロ高の寄与や、固定資産売却益約１９億円を計上することが要因となった。なお為替レートは、期初想定の１ドル＝１２０円、１ユーロ＝１３５円からそれぞれ１３４円、１３９円と円安方向で見直した。

今３月期通期業績は、為替相場などの世界経済の見通しが不透明として期初予想を据え置き、売り上げ５７０５億円（前期比１６．０％増）、営業利益９６０億円（同２７．１％増）、税引前利益９７８億円（同１６．９％増）、純利益７０１億円（同１６．４％増）と見込んでいる。上方修正された２Ｑ業績が、この通期予想業績に対して５６～６３％の高い利益進捗率を示していることや、足元の為替レートが１ドル＝１４６円台後半、１ユーロ＝１４２円台とさらに円安となっていることから、通期業績の上ぶれ期待を高めている。なお今期２Ｑ配当（中間配当）は、期初予想の６９円を８３円に引き上げ、期末配当は期初予想の６９円とし年間１５２円（前期実績１０２円）へ連続の大幅増配を予定している。

■足元の調整幅の半値戻しをクリアしＰＥＲ７倍、配当利回り５％の割安修正を加速

株価は、ロシアのウクライナ侵攻による世界同時株安の波及で売られた年初来安値１７３７円から前期末の配当権利取りで２０８４円までリバウンドし、その配当権利落ち安値１８９６円からは今期業績の連続過去最高更新予想、今期第１四半期の好決算などが続いて年初来高値３０１５円まで上値を伸ばした。同高値からは、２Ｑ業績の上方修正にもかかわらず通期業績を据え置きとしたことが嫌われて２５３４円まで急落、足元ではこの急落幅の半値戻し水準まで買い直されている。ＰＥＲは７．７倍、年間配当利回りは５．６５％となお割安であり、この割安修正加速でまず年初来高値３０１５円を奪回し、２０１８年９月高値３４０５円が次の上値ターゲットとして意識されよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）