ユーロ圏総合ＰＭＩ、9月速報は48.2に低下 景気後退入り濃厚

［ロンドン ２３日 ロイター］ - Ｓ＆Ｐグローバルが２３日発表した９月のユーロ圏総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は４８．２で前月の４８．９から低下、好不況の節目の５０を３カ月連続で下回った。ロイターがまとめた予想とは一致した。

製造業がエネルギー価格の上昇、サービス業は生活費の上昇を受けた消費手控えで打撃を受け、ユーロ圏はリセッション（景気後退）入りする可能性が高まった。

チーフ・エコノミストのクリス・ウィリアムソン氏は「企業の景況感の悪化や、エネルギーコストの高騰による物価上昇圧力の高まりを受け、ユーロ圏の景気後退入りが視野に入ってきた」と述べた。

「サプライチェーンの制約が緩和する兆しもあるが、懸念は明らかにサプライチェーンからエネルギー価格と生活費の上昇に移った。エネルギー価格と生活費の上昇は需要を冷やすだけでなく、製造業の生産とサービス業の活動を制限する事例も出ている」と指摘した。

総需要は、新型コロナウイルス感染第２波に見舞われた２０２０年１１月以来の低水準に落ち込んだ。新規事業指数は４６．９から４６．０に低下した。

サービス部門ＰＭＩは４９．８から４８．９に低下。２カ月連続で５０を下回り２１年２月以来の低水準となった。ロイターがまとめた予想は４９．０だった。

物価が再び上昇し、需要が減少する中、今後１２カ月の楽観的見方が後退。事業の見通し指数は５６．６から５３．８に低下し２０年５月以来の低水準となった。

製造業ＰＭＩは４９．６から４８．５に低下し２０年６月以来の低水準。ロイターがまとめた予想の４８．７を下回った。

生産指数は４６．５から４６．２に低下した。

価格指数は、投入価格、産出価格ともに下落傾向から反転。投入価格指数は７１．７から７６．４に上昇し３カ月ぶりの高水準となった。