简体中文
繁體中文
English
Pусский
日本語
ภาษาไทย
Tiếng Việt
Bahasa Indonesia
Español
हिन्दी
Filippiiniläinen
Français
Deutsch
Português
Türkçe
한국어
العربية
概要:米国株式市場は続伸。アップルやアマゾン・ドット・コムの明るい業績見通しを好感し、S&P総合500種とナスダック総合は2020年以来の大幅な月間上昇率を記録した。
ロイター編集
2 分で読む
[ニューヨーク 29日 ロイター] - 米国株式市場は続伸。アップルやアマゾン・ドット・コムの明るい業績見通しを好感し、S&P総合500種とナスダック総合は2020年以来の大幅な月間上昇率を記録した。
米国株式市場は続伸。アップルやアマゾン・ドット・コムの明るい業績見通しを好感し、S&P総合500種とナスダック総合は2020年以来の大幅な月間上昇率を記録した。写真は2020年4月、ニューヨーク証券取引所前で(2022年 ロイター/Jeenah Moon)
S&Pを構成する大半のセクターが上昇して取引を終了。エネルギーの上昇が目立ち、4.5%高となった。石油大手のシェブロンは8.9%、エクソンモービルは4.6%それぞれ上昇。両社の第2・四半期決算は、原油と天然ガス価格の急騰を受け、過去最高の利益を計上した。
アップルは3.3%高。高インフレが消費支出を圧迫する中でもiPhoneに対する需要は堅調で、部品不足も緩和しているという見方を示した。第3・四半期(6月25日まで)決算は、利益と売上高がそろって市場予想を上回った。
アマゾンも10.4%高。有料会員「プライム」の会費を引き上げを追い風に第3・四半期の増収を予想した。第2・四半期売上高も市場予想を上回った。
チェリー・レイン・インベストメンツのパートナー、リック・メクラー氏は「アマゾンとアップルの業績は両社が厳しい時期を乗り切っている様子を示し、相場を支援した」と述べた。
主要株価3指数は軒並み、月間および週間で上昇。S&Pは7月に約9.1%上昇し、20年11月以来の高い伸びとなった。ナスダックも約12.3%高と、月間の伸びとしては20年4月以来の高さ。
一方、インテルは8.6%安。パソコンに搭載される半導体の需要低迷を反映し、売上高と利益の通期見通しを下方修正。第2・四半期決算は予想を下回った。
これまでにS&P総合500種構成銘柄のうち279社が決算を発表。そのうち77.8%が市場予想を上回った。
米取引所の合算出来高は113億5000万株。直近20営業日の平均は107億9000万株だった。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を2.92対1の比率で上回った。ナスダックでも1.44対1で値上がり銘柄数が多かった。
終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株30種 32845.13 +315.50 +0.97 32515.62 32910.1 32493.0
8 2
前営業日終値 32529.63
ナスダック総合 12390.69 +228.10 +1.88 12239.69 12426.2 12181.1
6 3
前営業日終値 12162.59
S&P総合500種 4130.29 +57.86 +1.42 4087.33 4140.15 4079.22
前営業日終値 4072.43
ダウ輸送株20種 14609.00 +333.70 +2.34
ダウ公共株15種 1024.18 +9.83 +0.97
フィラデルフィア半導体 2967.14 +22.63 +0.77
VIX指数 21.33 -1.00 -4.48
S&P一般消費財 1281.51 +52.44 +4.27
S&P素材 491.31 +6.40 +1.32
S&P工業 808.28 +15.88 +2.00
S&P主要消費財 773.50 -5.62 -0.72
S&P金融 560.04 +7.75 +1.40
S&P不動産 277.49 +0.83 +0.30
S&Pエネルギー 598.74 +25.86 +4.51
S&Pヘルスケア 1541.88 -5.44 -0.35
S&P通信サービス 192.55 +1.08 +0.56
S&P情報技術 2522.61 +38.43 +1.55
S&P公益事業 375.65 +3.10 +0.83
NYSE出来高 13.00億株
シカゴ日経先物9月限 ドル建て 28000 + 250 大阪比
シカゴ日経先物9月限 円建て 27975 + 225 大阪比
私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」
免責事項:
このコンテンツの見解は筆者個人的な見解を示すものに過ぎず、当社の投資アドバイスではありません。当サイトは、記事情報の正確性、完全性、適時性を保証するものではなく、情報の使用または関連コンテンツにより生じた、いかなる損失に対しても責任は負いません。