FOMCの結果待ちでこう着も大型テック株の決算で安心感【クロージング】

27日の日経平均は3日ぶりに反発。

60.54円高の27715.75円（出来高概算9億2000万株）で取引を終えた。

前日の米国株の下落を映して売り先行で始まったものの、米国市場の取引終了後に決算を発表したテキサス・インスツルメンツやアルファベット、マイクロソフトが時間外取引で上昇するなか、売り一巡後は半導体関連株などが買い直された。

また、米上院が、半導体製造関連に2800億ドルの補助金を出す法案について承認されたことも投資マインドの改善につながり、米株先物の強い動きなどもプラスに働いた。

ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいとの見方も強く、日経平均は反発ながらも狭いレンジでの推移だった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割近くを占めた。

セクターでは、海運、陸運、医薬品など18業種が上昇。

一方、水産農林、電気ガス、小売、その他金融など15業種が下落した。

指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、アステラス薬 (TYO:4503)、中外薬 (TYO:4519)、テルモ (TYO:4543)が堅調だった半面、ファーストリテ (TYO:9983)、ダイキン (TYO:6367)、バンナムHD (TYO:7832)、日東電工 (TYO:6988)、ヤマハ (TYO:7951)が軟化した。

26日の米国市場は、個人消費関連指標の悪化で先行き警戒感が高まったほか、国際通貨基金（IMF）が公表した最新の世界経済見通しが下方修正されたことも投資家心理を下押しし、主要株価指数は下落した。

この流れをうけて、東京市場も売りが先行して始まり、前場序盤には27525.09円まで水準を切り下げる場面も見られた。

ただ、下値の堅さは意識されるなか、大型テック株の上昇を受けて、プラス圏での推移となった。

注目のFOMCについて、7月会合での0.75％利上げは織り込まれており、いったんはアク抜けも意識されそうである。

パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の会見がネガティブとされなければ、投資家の関心は本格化する決算に向かわせることになりそうだ。

足元の決算で予想を上回る内容に対しては比較的素直な反応を見せている。

日替わり的な物色にはなりやすいものの、決算を手掛かりとした物色が活発化しそうだ。