FOMCを波乱なく通過し、直近の下げに対する自律反発の動きに【クロージング】

16日の日経平均は5営業日ぶりに反発。

105.04円高の26431.20円（出来高概算11億3000万株）で取引を終えた。

米連邦公開市場委員会（FOMC）で想定通り0.75％の利上げが決まったことを背景に、アク抜け感から上昇した米国株の流れを引き継ぐ格好から、東京市場は幅広い銘柄に買い戻しの動きが強まった。

ただし、日経平均は前場中盤に一時26947.70円まで上げ幅を拡大させたものの、朝方こそ堅調に推移していた米株先物がマイナスに転じたほか、アジア市場も冴えない動きとなるなかで上げ幅を縮めており、本日の安値で取引を終えた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の6割超を占めた。

セクターでは、海運、サービス、化学、倉庫運輸を除く29業種が上昇し、水産農林、繊維製品、輸送用機器、ゴム製品などの上昇が目立っていた。

指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、トヨタ (TYO:7203)、TDK (TYO:6762)、ダイキン (TYO:6367)、ソニーG (TYO:6758)が堅調だった半面、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、日産化 (TYO:4021)、ネクソン (TYO:3659)、リクルートHD (TYO:6098)が軟化した。

FOMC後の声明では「インフレ率を目標の2％に戻ることに強くコミットする」との文言が加わるなど、積極的にインフレ抑制に取り組む姿勢が明確に示された。

ただ、これまでの金融市場の下落によって織り込み済みとなり、自律反発を狙った買いに加えて前日の米国市場でハイテク関連株が上昇したことなどから、電子部品や自動車といった輸出関連株にも投資基金がシフトし、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。

なお、前日に発表された5月の米小売売上高は前月比0.3％減と5カ月ぶりに悪化するなど、金融引き締め強化を受けた米経済の減速に対する警戒感は強く残っていると見ている向きは多い。

また、米国のインフレがこのまま本当にピークアウトするのかどうか確認できるまでは、不安定さは解消せず、日本株も積極的に買い上がれないと考える投資家も少なくない。

先行き不安は払しょくされていないだけに、当面は不安定な地合いが続きそうだ。