ファンデリーは底打ち、２３年３月期黒字転換予想で収益回復基調

ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、健康食宅配サービス（通販カタログ「ミールタイム」のＭＦＤ事業、および「旬をすぐに」のＣＩＤ事業）を主力として周辺領域にも展開し、ヘルスケア総合企業を目指している。２３年３月期はＭＦＤ事業の再成長への回帰、ＣＩＤ事業の損益改善、マーケティング事業の伸長で黒字転換・復配予想としている。コロナ禍の影響緩和や積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は５月の上場来安値圏から切り返して反発の動きを強めている。底打ちして出直りを期待したい。

■健康食宅配サービスが主力

企業理念のビジョンに「豊かな未来社会」の実現を掲げ、通販カタログ「ミールタイム」を活用した健康食（冷凍弁当）宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ Ｆｏｏｄ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、２０年７月開始した新商品「旬をすぐに」のＣＩＤ（Ｃｏｏｋｉｎｇ Ｉｍｍｅｄｉａｔｅｌｙ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、および周辺領域のマーケティング事業を展開している。２２年３月期の事業別売上高構成比はＭＦＤ事業が７８％、ＣＩＤ事業が７％、マーケティング事業が１４％だった。

２１年４月には、食や健康に関する新たなＷＥＢサービスの提供や収益源の多様化を推進することを目的として、メディア事業部を新設している。

■健康食通販カタログ「ミールタイム」のＭＦＤ事業

ＭＦＤ事業は、健康食通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。

全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」や「たんぱく質調整食」など多様な健康食の開発やカウンセリングを強みとして、栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。製造は外部に委託している。

なおＭＦＤ事業の紹介ネットワーク活性化に向けて、２２年５月に神奈川支社を開設した。営業拠点としては、本社（東京都北区）および大阪支社に続いて３拠点目となる。

■「旬をすぐに」のＣＩＤ事業

「旬をすぐに」のＣＩＤ事業は、自社工場で製造する冷凍食品の製造小売事業である。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティの高さを特徴としている。

管理栄養士が考えた栄養バランスや、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。独自のネットワークを活用して四季ごとの旬の国産食材を使用するため、同じメニューは一度しか作らない「一期一会のメニュー」として、週６種類以上のペースで新メニューを発売している。

コスト面では、全国の生産者で構成する「旬すぐ共栄会」を通して、栄養価の高い旬の食材を収穫量が多く価格が下がる時期に仕入れる。２０年１２月には大量調理で生じる食品ロスの料理を即時メニュー化して販売する取り組みを開始した。フードロス削減にも貢献する取り組みだ。

知名度向上、拡販、収益性改善に向けた各種取り組みも強化している。２１年１月には、ワンランク上の美味しさを追求した新ブランドＰＲＥＭＩＵＭシリーズの販売を開始した。２１年３月には、新メニューを発表するＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「旬チューバー」がＹｏｕＴｕｂｅパートナープログラムに承認された。今後はチャンネルの収益化も可能となる。

２１年８月には、出産された方にメールやＬＩＮＥで気軽にプレゼントできるギフトサービス「旬すぐＳＧＭ（出産祝いギフトメール）」を開始した。受け取る側の都合に合わせて時間・場所・メニューを選択でき、育児に役立つ特典の付与も予定している。特典についてはベビー用品ビジネスを展開している企業との連携も検討する。

２１年９月には、忙しい子育て世代をサポートするため、幼児（１～２歳・３～４歳）向けに塩分や辛さを控えめにした冷凍食品「旬すぐＢＯＸ 親子でいっしょ」シリーズを創設して発売開始した。メニュー紹介動画や食材動画を通して、親子で楽しみながら食材を覚えるなどの食育ツールとしても活用できる。

２１年１２月には、メニュー評価などでＡＩが顧客の嗜好を学習し、毎日発売される約２５０種類のメニューから一人ひとりに最適化したメニューを提案する「ＡＩ旬すぐ」サービスを開始した。

２２年５月には支払方法にＰａｙＰａｙ決済を導入すると発表した。決済手段の拡張で利便性を向上させる。

■周辺領域のマーケティング事業

マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」も展開している。２０年４月から３年間の活動を予定している。

賛同企業として２０年６月ににんべん、エバラ食品工業、はごろもフーズ、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、キング醸造、理研ビタミン、２０年７月に東洋水産、キッコーマン、ハナマルキ、ヤマキ、紀文食品、日清食品、ミツカン、ひかり味噌、神州一味噌、２０年８月にピエトロ、湖池屋、宝酒造、２０年９月に田中食品、白鶴酒造、シマヤ、日清フーズ、２１年３月に雪印メグミルク、２１年４月に三幸製菓、くらこん、エースコック、２２年２月に味の素冷凍食品、２２年５月に宮島醤油、東京ソルトが加入し、賛同企業は３０社、認定商品は７８商品となっている。

■ヘルスケア総合企業を目指す

成長戦略としてヘルスケア総合企業を目指し、埼玉工場が稼働してＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進している。一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調だろう。

なお２２年３月には、フードロス削減や一食二医社会の実現など、ＥＳＧ・ＳＤＧｓへの取り組みを発信するＷＥＢページを公開している。また女性の活躍を支援し、２２年４月には女性役員・管理職の人数が１０名（女性役員１名、女性管理職９名、女性管理職比率８１．８％）に達したと発表している。

■２３年３月期黒字転換予想

２３年３月期の業績（非連結）予想は、売上高が２２年３月期比２．５％増の３２億円、営業利益が１億０５百万円の黒字（２２年３月期は１億７７百万円の赤字）、経常利益が１億１４百万円の黒字（同１億５８百万円の赤字）、そして当期純利益が７９百万円の黒字（同１９億４８百万円の赤字）としている。配当予想は復配の３円（期末一括）としている。

セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が２２年３月期比０．５％増の２４億５８百万円でセグメント利益（全社費用等調整前営業利益）が１．７％増の５億２７百万円、ＣＩＤ事業の売上高が４．１％増の２億４２百万円で利益が４億８３百万円の赤字（２２年３月期は７億５０百万円の赤字）、そしてマーケティング事業の売上高が１２．３％増の５億円で利益が１０．０％増の３億６８百万円としている。

ＭＦＤ事業は新規顧客獲得を強化してプラス成長への回帰を目指す。２２年４月から医療機関への訪問を再開するとともに、本社・大阪支社および新設した神奈川支社の３拠点で専任の担当者を配置した。ＣＩＤ事業は「ＡＩ旬すぐ」会員獲得や損益改善を推進する。マーケティング事業は引き続き伸長して過去最高を目指す。

ＭＦＤ事業の再成長への回帰、ＣＩＤ事業の損益改善、マーケティング事業の伸長で黒字転換・復配予想としている。コロナ禍の影響緩和や積極的な事業展開で収益回復基調だろう。

■株価は底打ち

株価は５月の上場来安値圏から切り返して反発の動きを強めている。底打ちして出直りを期待したい。６月１４日の終値は２９７円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１２円４９銭で算出）は約２４倍、今期予想配当利回り（会社予想の３円で算出）は約１．０％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ９９円２５銭で算出）は約３．０倍、時価総額は約１９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）