简体中文
繁體中文
English
Pусский
日本語
ภาษาไทย
Tiếng Việt
Bahasa Indonesia
Español
हिन्दी
Filippiiniläinen
Français
Deutsch
Português
Türkçe
한국어
العربية
概要:ワキタ (T:8125):1058円(+54円)大幅反発。 先週末に22年2月期の決算を発表、営業利益は55.1億円で前期比1.5%増益となり、従来予想の57億円を若干下回る着地になっている。 23年
ワキタ (T:8125):1058円(+54円)
大幅反発。
先週末に22年2月期の決算を発表、営業利益は55.1億円で前期比1.5%増益となり、従来予想の57億円を若干下回る着地になっている。
23年2月期は60億円で同9.0%増益の見通し。
決算数値へのインパクトは限定的だが、発行済み株式数の3.85%に当たる200万株、20億円を上限とする自社株買いの実施を発表、買い材料視されているようだ。
また、25年2月期営業益80億円を目指すなどの中期計画も発表している。
サカタのタネ (T:1377):3950円(+250円)
大幅続伸。
先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は88.6億円で前年同期比12.7%増となり、ほぼ横ばいだった上半期から増益率が拡大している。
また、通期予想は従来の90億円から100億円、前期比2.8%増と、一転して増益見通しに上方修正している。
海外卸売事業が好調、前倒し需要の発生に加えて、為替の円安進行なども寄与しているもよう。
想定以上の好調な決算を評価の動きが優勢に。
カーブスHD (T:7085):784円(+71円)
大幅反発。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は17.3億円で前年同期比98.4%増益となり、従来予想の14億円を大きく上振れる着地に。
会員数が計画通り順調に推移しているほか、物販売り上げが想定超、経費計上の一部ずれ込みなども利益の上振れ要因になっている。
通期予想は据え置いているものの、今後の経済活動一段の正常化期待もあり、上振れを織り込む動きになっているようだ。
東京電力HD (T:9501):431円(+49円)
大幅続伸。
岸田首相は先週末の記者会見で、ロシアによるウクライナ侵攻の追加制裁を表明している。
在日ロシア大使館外交官ら8人の国外追放のほか、ロシア産石炭の輸入を禁止するなどとしている。
加えて、電力需給の逼迫を避けるため「再生可能エネルギーや原子力などエネルギー安全保障、脱炭素の効果が高い電源を最大限活用する」と力説していることで、同社など電力株には原発再稼働への期待が高まる状況になっているようだ。
安川電 (T:6506):4445円(-105円)
反落。
先週末に22年2月期の決算を発表、営業利益は529億円で前期比94.5%増益、従来計画の580億円を下回る着地。
部品調達難の影響が生じる形に。
一方、23年2月期は720億円で同36.2%増の見通しで、670億円程度の市場予想を大きく上回っている。
足元での受注好調、為替の円安効果、サプライチェーンの逼迫状況解消などを反映のもよう。
想定以上の好ガイダンスを受けて買い安心感が先行する展開に。
シリコンスタ (T:3907):1005円(-14円)
大幅に反落。
22年11月期第1四半期(21年12月-22年2月)の営業損益を0.08億円の黒字(前年同期実績は1.53億円の赤字)と発表している。
エンターテインメント業界からの案件を中心に引き合いが多く、開発推進・支援事業が伸長した。
通期予想は1.00億円の黒字で据え置いた。
第1四半期の黒字転換が好感されて一時年初来高値を付けたものの、その後は利益確定売りに押されているようだ。
BlueMeme (T:4069):2644円(+500円)
ストップ高。
三井物産 (T:8031)子会社の三井情報(東京都港区)とローコード事業で資本業務提携したと発表している。
三井情報はBlueMeme株73万3000株を取得する。
議決権所有割合は21.72%で、筆頭株主となる。
三井情報はBlueMemeのローコード向けアジャイル開発手法「AGILE-DX」を活用し、三井物産グループなど国内企業に対するモダナイゼーション事業の提供を拡大する。
TKP (T:3479):1370円(+50円)
大幅に続伸。
22年2月期の営業損益を従来予想の19.00億円の赤字から8.83億円の赤字(前期実績24.97億円の赤字)に上方修正している。
顧客企業のセミナーや研修などイベントの再開が進んでいることに加え、レンタルオフィスを手掛ける日本リージャスと台湾リージャスの稼働率が好調に推移しているため。
費用削減が進んだことも損益改善に寄与すると見通し。
免責事項:
このコンテンツの見解は筆者個人的な見解を示すものに過ぎず、当社の投資アドバイスではありません。当サイトは、記事情報の正確性、完全性、適時性を保証するものではなく、情報の使用または関連コンテンツにより生じた、いかなる損失に対しても責任は負いません。