アングル：米株式市場、今後は高水準の企業キャッシュが支援材料

［ニューヨーク １日 ロイター］ - 米株式市場は不安定な値動きとなった第1・四半期が幕を閉じ、投資家は今後数カ月の支援材料探しに余念がないが、企業が抱える高水準のキャッシュは相場を支える材料の１つになりそうだ。経営陣が潤沢なキャッシュを自社株買い、配当、合併・買収（Ｍ＆Ａ）などに充てる可能性があるためだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は第１・四半期に新型コロナウイルスの世界的大流行が始まって以来初めて四半期としてマイナスとなった。ただ、３月には持ち直し、年初来の下落率は第１・四半期中の最安値の際に記録した１２．５％から５％程度にまで縮小した。

株式市場の先行きには、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締めに伴う金利上昇、インフレ率の急上昇、ウクライナ紛争を巡る不透明感など、依然として不安材料が多い。ただ、企業のキャッシュ投入能力は投資家のこうした不安を和らげるのに役立ちそうだ。

トゥルーイスト・アドバイザリー・サービシズのキース・ラーナー共同最高投資責任者は「キャッシュの水準は、かなり高かった昨年からは下がっているが、コロナ禍のレベルをはるかに上回っており、自社株買い、配当、Ｍ＆Ａなど株主に好感される活動を支える材料になる」と述べた。

企業の第１・四半期決算が発表される数週間後にはキャッシュの利用計画がより明確になる可能性がある。リフィニティブ・ＩＢＥＳによると、Ｓ＆Ｐ５００構成企業の利益は同四半期に６．４％増加する見通し。

企業はコロナ禍の際に支出に慎重になったためキャッシュの水準が上昇したが、キャッシュフローマージン（売上高に対する現金収支の比率）は過去10年間に拡大傾向にあるとストラテジストは指摘する。

トゥルーイストによると、Ｓ＆Ｐ５００企業のバランスシート上のキャッシュは２０２１年初頭に２兆ドル強でピークに達して以降、減少して足元では約１兆９０００億ドルまで減っているが、コロナ禍前に当たる１９年末の１兆５０００億ドルを依然として大きく上回っている。

クレディ・スイスのシニア株式ストラテジスト、パトリック・パルフリー氏は「バランスシート上の手元資金であれ、必要に応じて資本市場で調達する能力から想定される資金であれ、企業のキャッシュ水準は非常にしっかりと保たれている」と述べた。

クレディ・スイスのストラテジストチームは最近のリポートで、「今後１２─２４カ月間に自社株買いと配当の両方が増加し、ＥＰＳ（１株当たり利益）と株価を押し上げると予想される」と説明した。

Ｓ＆Ｐダウジョーンズ・インディシーズによると、Ｓ＆Ｐ５００種企業の２０２１年の自社株買いは８８１７億ドルで、前年から７０％近く増加して過去最高を更新した。

トリムタブズによると、今年の発表ベースの自社株買いは昨年を上回るペースで推移しており、３月２９日時点で２９８９億ドルと、前年同期の２６９８億ドルを超えている。

ゴールドマン・サックスは２０２２年に企業が最大の株式の需要源になると見込んでおり、先に今年のＳ＆Ｐ５００種企業の自社株買いの予想額を１兆ドルに上方修正。最近のリポートで「高いキャッシュバランスと堅調なＥＰＳの伸びが、今年の企業からの堅調な需要を支えるだろう」と予測した。

一方、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのチーフ投資ストラテジスト、マイケル・アローン氏は、自社株買いが「株式の弱気相場入りを防いだり、大幅な上昇をさらに後押したりするほど大きな規模になるかどうか」は疑わしいと見ている。

「しかし、実際に自社株買いが記録的なペースで続けば、株価にとって好ましく、安定した追い風になる」と言い、「支援材料であり、プラスに働くのは間違いない」とした。

バイデン米大統領が先に公表した２０２３年度予算教書は企業の自社株買いを標的にしており、企業が経営陣に恩恵をもたらすための自社株買いの原資に利益を充当する動きを阻止することを目指している。

リフィニティブ・ディールズ・インテリジェンスによると、米国の昨年のＭ＆Ａは総額２兆５０００億ドルと、１９８０年の統計開始以来で最大だった。

今年はこれまでのところ、米国のＭ＆Ａは昨年と比較して減速しており、ディールズ・インテリジェンスによると、前年同期比２０％減の５１６８億ドルにとどまっている。投資家は企業がＭ＆Ａのペースを再び上げるかどうかを見極める意向だ。

アローン氏はキャッシュの利用について、「Ｍ＆Ａと自社株買いは、いずれも経営者の自信を示すもので、変動が大きい」と指摘。「どちらも過去最高を更新しており、この傾向が続くようなら、市場にとって良い兆候になるのは間違いない」とした。

一部の市場関係者は、大量のキャッシュが市場に与える影響が過大評価されることを警戒している。

最近では米国債の利回り曲線が逆イールドとなり、経済成長に対する懸念が再燃した。逆イールドはこれまで景気後退の予兆となっていた。実際、こうした動きを受けて、企業はキャッシュの投入に慎重になるのではないかとの声も聞かれる。

ウェルズ・ファーゴ・インベストメント・インスティテュートのシニア・グローバル・マーケット・ストラテジスト、サミア・サマナ氏は、手元のキャッシュが増えて景気減速を乗り切る企業が増えるかもしれないが、株価下落を食い止めるほどではないかもしれないと考えている。

「次の景気後退を乗り切れる企業が増えるかもしれないが、だからといって次の景気後退時に株価が大きく下がる可能性がないとは言えない」と話した。

（Lewis Krauskopf記者）