ウォール街の大手ファンドに頭痛の種、主要指数でロシア株除外相次ぐ

大手指数算出会社が正式にロシア資産の主要指数からの除外を発表したため、大きな試練に直面する上場投資信託（ＥＴＦ）業界への風当たりはさらに強まっている。

ＭＳＣＩとＦＴＳＥラッセルは２日遅く、ベンチマークとして広く利用される指数の一部からロシア株を除外すると相次いで発表した。前日にはストックスがロシア企業を同社の指数から除外し、同国専用指数を終了することを明らかにした。Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスやＪＰモルガン・チェースなどはこの件について協議中で、近く決定する見通し。

ロシアの証券は「投資不可能」で混乱しているため、一連の動きは驚きではないが、対ロシア制裁やモスクワ市場の閉鎖を受けて組み入れ資産の売買が事実上不可能で苦境に置かれているＥＴＦの先行きはさらに複雑化する。

指数除外のニュースを受け「ｉシェアーズＭＳＣＩロシア・キャップトＥＴＦ」（ティッカーＥＲＵＳ）や、「ヴァンエック・ロシアＥＴＦ」（ＲＳＸ）など米国上場のロシア関連ＥＴＦは３日に急落。複数のＥＴＦが売買停止となった。

組み入れ資産が塩漬け状態でもＥＴＦは仕組み上、まだ売買される。価格やバリュエーションが急落する中、ロシア関連ＥＴＦで１本は既に閉鎖された一方、ブラックロックやＤＷＳインベストメントなどの商品を含む大部分のＥＴＦは新規資金の受け入れを止めている。

ＡＪベルの投資運用責任者、マシュー・ブレナン氏は、ロシア資産の保有が限定的なグローバルＥＴＦや新興市場ＥＴＦは、「ロシア資産を保有し続け、これらの資産が除外された指数を引き続きベンチマークとするだろう」と話した。

これはロシアの証券がゼロの評価でも保持され続けることを意味する。その場合、ファンドの実際のパフォーマンスとベンチマークのパフォーマンスにずれが生じる恐れがあるほか、ロシア資産が回復することになれば値上がりの可能性もある。