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概要:[14日 ロイター] - JPモルガン・グローバル・エクイティ・リサーチは、石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど主要産油国でつくる「OPECプラス」の生産不足や余剰生産能力を巡る懸念により、原
[14日 ロイター] - JPモルガン・グローバル・エクイティ・リサーチは、石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど主要産油国でつくる「OPECプラス」の生産不足や余剰生産能力を巡る懸念により、原油市場の需給ひっ迫が続き、原油価格は今年の第2・四半期にも1バレル125ドルに達する可能性があるとの見方を示した。
JPモルガンは2月11日付のメモで「OPECプラスが現行の生産枠拡大の目標から外れる可能性が低いため、2022年を通し供給不足が続き、原油価格に30ドル以上の高いリスクプレミアムがつく」との見方を示した。
14日のニューヨーク原油先物相場は、北海ブレント先物の清算値が2.04ドル(2.2%)高の1バレル=96.48ドル。一時、2014年9月以来の高値となる96.78ドルを付けた。米WTI先物清算値は2.36ドル(2.5%)高の95.46ドル。こちらも一時、14年9月以来の高値となる95.82ドルを付けた。
OPECプラスは直近会合で、3月も日量40万バレルの増産ペースを維持すると決定した。ただ、増産は計画通りに行われていない。一部の国では、長年の投資不足で設備が老朽化しており、生産が停滞している。
国際エネルギー機関(IEA)の直近月報によると、OPECプラスの増産目標と実際の生産量の差は1月に日量90万バレルに拡大した。
JPモルガンは、他国の生産が低迷する中、OPECプラス構成国の投資不足とコロナ禍後の石油需要の増加が重なり、エネルギー不足の危機にあるとの見方を示した。
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