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概要:新型コロナウイルスのパンデミックの間、ハリウッドの映画関係者は大挙して中欧諸国に向かった。ロケ地に最適な城郭や税制上の優遇措置に加えて、パンデミック下でも映画製作活動の継続が認められていたことが、ストリーミング(動画配信)大手にとって抗いがたい魅力となった。
Michael Kahn
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[プラハ 24日 ロイター] - 新型コロナウイルスのパンデミックの間、ハリウッドの映画関係者は大挙して中欧諸国に向かった。ロケ地に最適な城郭や税制上の優遇措置に加えて、パンデミック下でも映画製作活動の継続が認められていたことが、ストリーミング(動画配信)大手にとって抗いがたい魅力となった。
11月24日、新型コロナウイルスのパンデミックの間、ハリウッドの映画関係者は大挙して中欧諸国に向かった。写真はプラハにあるバランドフ撮影場の衣裳部屋で2019年4月撮影(2021年 ロイター/David W Cerny)
だが今となってみると、映画製作会社の中には欲張りすぎたところもあるようにも思われる。中欧諸国は世界有数の映画製作拠点の1つとなり、米国の映画・テレビ産業が2021年に投じた製作費は約10億ドル(1140億円)と記録的な増加となった。
他の映画製作拠点と同様、これら諸国でも、ネットフリックスやアマゾン、アップルといった顧客企業の膨大な要求に応じるために必要な数のスタッフを揃えるのに苦労している。世界各国で感染拡大防止のためにロックダウンが実施されたことで急激に消費者の視聴需要が高まり、各社とも新たなコンテンツの提供にしのぎを削っているからだ。
世界最大級の防音スタジオなど最新鋭の施設を誇る業界最大手の1つ、ハンガリーのコルダ・スタジオでさえ、品質を維持するためにドラマや映画の本数を絞っている。少ない人数で多くの作業をこなすべく、独創的なやり方を編み出す必要に迫られている。
「美術担当ディレクターやデザイナーは、撮影アングルで工夫を求められている」と語るのは、同スタジオのギオルギ・ラジナイCEO。「最近では、壁が4面ではなく3面しかない撮影用の住宅を建てている。資材や時間、人手を節約するためだ」
またコルダ・スタジオでは、スロバキアやルーマニア、クロアチアといった国々から撮影スタッフや美術スタッフを集めている、とラジナイCEOは言う。
他の製作会社では経験の浅いスタッフを採用したり、場合によっては新作の撮影を中止してしまう例もあると、複数の業界幹部やスタッフが取材に対して明らかにした。
「スタッフを見つけられなければ、プロジェクトをストップするまでだ。青信号か赤信号か、それしかない」とラジナイCEOは言う。「人手不足が業界のボトルネックになっている」
中欧諸国では、最近ではSF大作「デューン」や、アマゾンが提供するファンタジーシリーズ「時の車輪」といった作品が製作されている。ハリウッドからクイーンズランドに至るまで、世界各地で熟練した製作スタッフが不足しているが、それはこの地域でも問題になっている。
ロンドンに拠点を置く映画産業コンサルタント会社オルスバーグSPIのジョナサン・オルスバーグ代表は、世界全体で映画、テレビの連続ドラマ、ドキュメンタリーに投じられる製作費は、2022年にはパンデミック前の水準の1770億ドルへと回復すると予測している。
「これはグローバル規模の根本的な問題で、今後数年はこうした人手不足に悩まされるだろう」
中欧諸国では長年にわたり、多くの産業で熟練労働者が不足してきた。労働市場の需給は引き締まっており、たとえばチェコの失業率は2.8%と欧州最低水準にある。企業によっては、労働者や専門技術者の確保が難しくなっている。
チェコ映画協会のパブリナ・ジプコバ会長は、具体的なデータはないものの、同国の映画製作産業における熟練スタッフ不足は深刻だと話す。
「各国の映画協会や映画関連機関だけでなく、各地のスタジオや映画製作会社もプレッシャーを感じている」と、ジプコバ氏。
中欧諸国における製作スタッフ不足とその影響について、ネットフリックスとアマゾン、アップルからコメントは得られなかった。
<志望者にはチャンスに>
経験豊富なスタッフや相対的に低い人件費、そして税制上の優遇措置の充実により、この10年の間、映画製作会社はチェコとハンガリーに引き寄せられてきた。現在この地域は、英国に次ぐ国際的な欧州の映画製作拠点と位置付けられている。起伏に富んだ農村風景や城郭が、歴史物やファンタジー作品にとって理想的だということもある。
ハンガリーとチェコでは、映画製作プロジェクトへの今年の投資額は、過去最高だった2019年(それぞれ約4億500万ドルと5億1200万ドル)を上回る勢いにあるという。
業界の内情に詳しい人々によれば、小規模な製作会社はある問題に直面している。例えば、ネットフリックスが手掛ける製作費2億ドルのアクションスリラー作品「グレイ・マン」は先日プラハで完成したが、こうした巨大プロジェクトが地元の人材を大量に囲い込んでしまうというのだ。
結果として、小規模な製作会社は、残された数少ない専門スタッフを奪い合うことになる。
プラハに拠点を置くダズル・ピクチャーズは、ネットフリックスやアマゾン向けの国際的作品やコンテンツの製作に名を連ねる編集スタジオだ。同社でマネージング・ディレクターを務めるジェフリー・ケース氏は、世界中の潜在顧客から、映画やテレビドラマの最終編集に参加してくれないかというオファーが毎日のように寄せられていると話す。
こうなると、オファーされる仕事量が、一部業者の処理可能な範囲を超えてしまう状況が生じる。また、ライバルからの引き抜きも防がなければならない、とケース氏は言う。
「我が社のアーティストたちのほとんどは、競合他社からの誘いを受けている」とケース氏は言う。彼のチームは、ハイレベルな視覚効果を得意としている。
「ひっきりなりに引き抜きのオファーが来る。以前なら、競い合っていても相手をリスペクトしていたから、やたらに他社の人材には手を出さなかった。だが今では皆が必死だから、たえず引き抜きがある」
プラハで20年近くにわたり映画製作のロジスティクス専門スタッフとして働き、「ミッション・インポシブル4」や「キャプテン・アメリカ/ウィンター・ソルジャー」などの作品に関わってきたボジタ・ルジッカ氏は、映画産業に何とか関わりたい、あるいはそこで早く成功したいと願う人にとっては、こうした状況はチャンスにもなっている、と語る。
「しっかり状況を見る目さえあれば、映画産業で働きたい人にとって今はかなり良い時期だ」とルジッカ氏は言う。
(翻訳:エァクレーレン)
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