WeWorkのCEO、リモートワーク否定で炎上…しかし複数の調査で若手社員はオフィスに行きたがっていることが明らかに

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• JPモルガンとWeWorkのCEOは、リモートワークは若くて熱心な社員にとってはよくないと述べた。

• いくつかの調査によると、確かにオフィスで過ごすことにはメリットがあるようだ。

• しかし、自宅で仕事をしていてもやる気を維持することは可能だ。

社員をオフィスに戻すべきかどうかといったことを含め、企業が今後の職場のあり方について検討を進める中、2人の著名なCEOが懸念を表明した。

ウォール・ストリート・ジャーナルの｢CEO Council Summit｣が5月4日に開催され、JPモルガン（JPMorgan）のジェイミー・ダイモン（Jamie Dimon）CEOは、若い人や｢頑張りたい人｣にとって、リモートワークは｢うまくいかない｣と発言した。

また、5月12日に開催された｢The Journal's Future of Everything Festival｣では、WeWorkのサンディープ・マトラニ（Sandeep Mathrani）CEOが、｢会社に対して忠実に働いている人が勤務日数の少なくとも3分の2はオフィスに行きたいと思っているのは明らかだ｣と述べた。

両CEOの発言は一部の人の神経を逆なでしたが、彼らの意見は一理あるかもしれない。最近行われた調査によると、若く、仕事を始めたばかりの社員は、リモートワークだと生産性が低いと感じていることが明らかとなった。また、若い社員にとってオフィスにいることでしか得られないメリットがあると、Insiderに語る専門家もいる。

Z世代は、リモートワークでは生産性が上がらないと感じている

最近行われた3つの調査によると、Z世代（1997年以降に生まれた世代）は上の世代に比べてリモートワークでは生産性が上がらないと感じているようだ。

マイクロソフト（Microsoft）が行ったアンケート調査によると、Z世代の回答者の60％が｢今は何とか持ちこたえている、あるいは、非常に苦戦している｣と答えている。

PwCは、アメリカの1200人の労働者を対象にリモートワークでの生産性について調査を行った。その結果、｢リモートワーク中は生産性が上がらないと感じる傾向にある｣と回答したのは、全回答者では23％だったが、実務経験が1年未満から5年以下の回答者では約34％だった。実務経験の浅い回答者についてPwCは、｢彼らは上司との打ち合わせや会社のトレーニングプログラムを重視する傾向が、経験豊富な社員よりも高い｣と解説している。

フォーチュン（Fortune）は、オンラインアンケートツールのSurveyMonkeyを用い、2020年7月にアメリカの成人2802人を対象に調査を行った。その結果、18歳から24歳の回答者の43％が、リモートワークを始めて生産性が低下したと感じていることが分かった。45から54歳と55から64歳の年齢層で生産性が下がったと回答したのは約25%にとどまった。

｢すでに会社のカルチャーや、自分の仕事について理解している人は、個人としての生産性が向上し続ける｣と、マッキンゼー（McKinsey）のアソシエイト・パートナーであるアンドレア・アレキサンダー（Andrea Alexander）は述べた。

｢しかし、新人であれば、学習曲線は急勾配になり、成長するのは難しくなる｣

フロリダ国際大学の准教授で、グローバル・リーダーシップ＆マネジメント学部の学科長であるラヴィ・S・ガジェンドラン（Ravi S. Gajendran）は、大学を卒業して会社に入ったばかりの人が、バーチャルな会議で｢深いつながり｣を作るのは難しいと述べている。