再エネ大手の時価総額が石油メジャー超え。投資規模1200兆円の市場制する｢新エネルギー・メジャー｣候補8社

｢緑の革命｣によって、新世代のエネルギー・メジャーが登場した。新たなエネルギー・メジャーは、規模においても名声においても、伝統的な大手石油・ガス企業にとって代わり、エネルギー業界を席捲する勢いだ。

既に投資家は、緑の革命への投資を本格化している。2020年時点において、グリーンエネルギーの最大手企業3社——イタリアの電力会社エネル、デンマークの風力発電会社オーステッド、スペインの電力会社イベルドローラ——の合計時価総額は、2310億ユーロ（約28兆円）に達し、伝統的スーパーメジャーであるBP、シェル、トタルの合計時価総額2140億ユーロ（約26兆円）を超えた。

これらの欧州系企業は、すでに各国内市場で支配的地位を獲得しつつあり、その時価総額は欧州電力業界の時価総額の60%を占めるに至っている。ゴールドマン・サックスのレポートによると、各国が｢二酸化炭素排出量実質ゼロ達成｣を公約として掲げていることから、再生可能エネルギー事業に早期参入したこれらの企業は、今後も世界市場で大きな利益を生み出すという。

再生可能エネルギー分野では、欧州が引き続き方向性を示している。以降では、同業界の見通しと、｢グリーンエネルギー・メジャー｣となると見込まれる企業を詳しく見ていく。

Datastream/Goldman Sachs Global Investment Research

欧州グリーンディールが先導

欧州の一連の政策により、ゴールドマン・サックスはこの分野について強気な見方をしており、予想値を上昇させている。

ゴールドマン・サックスによれば、欧州グリーンディールにより、2050年までに10兆ユーロ（約1213兆円）の投資が見込まれるという。

さらに、新たな要因として挙げられるのが、欧州政策にも組み込まれている水素関連技術の進歩だ。ゴールドマン・サックスは、2050年までに2兆ユーロ（約243兆円）が水素関連技術分野に投資されると予想している。

さらに、2030年までに二酸化炭素排出を55％削減するという目標を掲げる欧州各国では、脱炭素化技術や炭素回収システムに対する需要が高まっており、この分野への投資も大幅に増加し得る。

こうした欧州の政策と、世界中の｢ネットゼロ｣政策を背景に、クリーンインフラ大手は設備投資を220％近く増加させている。

パリ協定（世界の気温上昇を摂氏2度未満に抑えるという国際的枠組み）も要因のひとつだ。

国際エネルギー機関（IEA）のデータによると、再生可能エネルギーと電力網への投資は、2050年までに14兆ユーロ（約1700兆円）に達すると見込まれる。

さらに、ゴールドマン・サックスによると、パリ協定の目標を達成するためには、クリーン・インフラ投資の累計額は2021年から2050年にかけて倍以上伸び、40兆ユーロ（約4852兆円）に達する可能性があるという。これは、IEAが予想する累計投資額30兆ユーロ（約3640兆円）を上回る額だ。

同レポートでは、全体として、新たに設置される風力・太陽光発電設備は毎年4倍増加し、グリーンエネルギー・インフラへの投資は2倍以上伸びる、との予想を示している。