米株式市場に富の偏在－時価総額に占める上位５社の割合が過去最大に

The Manhattan skyline of New York City.

Photographer: MundusImages/iStockphoto

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激動の年明けで不透明さが高まる中、株式投資家にとって少なくとも明らかなのは、大型株がかつてなく好調なことだ。

モルガン・スタンレーによれば、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が再び過去最高値を試す中、同指数の時価総額上位５銘柄が全構成銘柄の時価総額に占める割合は過去最高の18％となり、ハイテクバブル時の割合をも上回った。

米大型株の小型株に対するパフォーマンスを測る数値はこの10年余りの最高値付近に上昇。またゴールドマン・サックス・グループのバスケット指数によると、Ｓ＆Ｐ500構成銘柄で海外売上高比率が最も高い銘柄群は、米国内売上高の比率が高い銘柄群に対するパフォーマンスを示す数値が４月以来の高水準付近となっている。

モルガン・スタンレーの米国担当チーフ株式ストラテジスト、マイク・ウィルソン氏はリポートで、所得格差や富の偏在を表すのに通常使われる「上位１％」との表現を株式市場に当てはめ、アップルとマイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、フェイスブックがこれに該当すると説明した。

これら大型株の急伸は、単に株価指数の上昇に期待する投資家にとっては朗報だが、一部ストラテジストは、現在の景気循環の鈍化が懸念される中で投資家がリスク選好を後退させている兆候だと指摘する。これら巨大ハイテク企業は技術革新と市場における優位性を背景に、経済の動向にかかわらず利益を伸ばすことが可能だ。

ソシエテ・ジェネラルのマルチアセット・ストラテジスト、ソフィー・ウィン氏（ロンドン在勤）は、「投資家はわれわれが考えるより慎重だ」と指摘。「実際にリセッション（景気後退）入りした場合、小型株はクレジットリスクに加え、市場感応度により打撃を受けるだろう」と述べた。