コラム：増える「新種」の中銀トップ、行動の読みにくさが特徴

［ロンドン １１日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 新種の中央銀行トップが登場しつつある。平易な言葉で語り、前任者らほど経済理論に固執しない。これには利点もあるが、投資家にとっては、中銀の出方を予想しにくくなることを意味する。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル総裁を例に取ろう。欧州中央銀行（ＥＣＢ）の次期総裁に指名されたラガルド国際通貨基金（ＩＭＦ）専務理事と同じく彼は弁護士としての教育を受け、政府勤務の経験がある人物だ。パウエル氏は昨年、米国の金融政策が依拠してきた一部の経済モデルについて、過信すべきでないとの考えを示した。今週の議会証言では、モデルよりも経済指標を重視する姿勢を改めて強調した。ラガルド氏も、ＥＣＢ総裁就任後に同様の姿勢を採る可能性がある。

こうしたアプローチには長所がある。実質中立金利など一部の理論的概念は、説明も推計も難しい。しかも経済構造とともに変化するため、理論に固執するのは賢明ではない。

もちろん、経済学者としての経歴を持つ中央銀行家が必ずしも理論一辺倒というわけではない。物価と失業率の関係など、伝統的な経済モデルが変化した可能性を認識している中央銀行家は数多くいる。秋に退任する元経済学教授のドラギＥＣＢ総裁などは、経済学の知識が政策決定を邪魔したというより、役立った側面の方が大きい。

しかし投資家から見れば、例えばパウエル氏の柔軟な考え方と、大恐慌研究家のバーナンキ氏など過去のＦＲＢ議長の考え方は異なる。既知の枠組みに頼らないパウエル氏やラガルド氏は、将来の出来事やデータにどう反応するか、つまり専門用語で言えば「反応関数」を読むのが、従来より難しい。昨年１２月に利上げを示唆したばかりのパウエル氏が今年１月、利上げについて「忍耐強く」対処すると表明し、市場を驚かせたのは、そういうわけだ。

この時の方向転換も、その後さらに１８０度転換して次の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）での利下げの可能性をも示唆するようになったことも、経済環境を踏まえれば正当化できるかもしれない。ＥＣＢ同様、ＦＲＢも経済予測のプロ集団なのだが、市場ウオッチャーは中銀トップの見解に──おそらく過度に──注目する。そしてパウエル、ラガルド両氏のような人物は、従来よりも行動を予想し難い。

●背景となるニュース

＊パウエルＦＲＢ議長は１０日、下院金融サービス委員会で証言し、貿易摩擦や世界経済の減速が「米経済の見通しを圧迫し続けている」とし、景気拡大を維持するために「必要に応じて行動する」と述べた。

＊欧州連合（ＥＵ）首脳らは２日、ラガルドＩＭＦ専務理事を次期ＥＣＢ総裁に指名した。

＊筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

＊このドキュメントにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツはあくまでも利用者の個人使用のみのためにロイターのコラムニストによって提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。このドキュメントの当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。このドキュメントの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。ロイターはコンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、コラムニストによって提供されたいかなる見解又は意見は当該コラムニスト自身の見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。