ＦＯＭＣに注目、ハト派傾斜なければ売りか＝今週の米株式市場

［ニューヨーク １４日 ロイター］ - １７日から始まる週の米株式市場では、１８─１９日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が焦点となる。最近、複数の連邦準備理事会（ＦＲＢ）当局者が利下げの可能性に言及しており、今回のＦＯＭＣでハト派姿勢が強まらなかった場合、株式市場で売りが膨らむ可能性がある。

市場では、弱い経済指標やＦＲＢ当局者の発言を受けて年内の利下げ観測が強まっており、今月のＳ＆Ｐ総合５００種指数.SPXは５％以上値上がりしている。

今回のＦＯＭＣについては、少なくともＦＲＢが利下げに傾いていることを示唆するとの見方が強まっている。

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチのエコノミスト、ミシェル・マイアー氏は、ＦＲＢ当局者が利下げを織り込み始めており「ドットチャート」は下方修正されると予測。ただ「中央値では、据え置きが示唆される」との見方も示した。

ナショナル・セキュリティーズのチーフ・マーケット・ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「市場関係者は緩和局面にあると確信しているようだが、市場が現時点で先走りしているのかどうか私には確信が持てない」と述べた。

ゴールドマン・サックスのエコノミスト、ヤン・ハッツィウス氏によると、大半のＦＲＢ当局者は通商政策を巡る不透明感で下振れリスクが増していると分析しているが、ＦＲＢ内に幅広い様々な意見があるというのが最近の当局者発言の１つのテーマとなっている。

ＣＭＥの「フェドウォッチ」によると、市場は８８．４％の確率で７月に少なくとも２５ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げがあると予測している。６月の２５ｂｐ利下げの確率は２４．２％。

バンガードのグローバル・チーフエコノミスト、ジョー・デイビス氏は、今回のＦＯＭＣで「保険としての利下げ」があるかもしれないとの見方を示した。

ただ、現在の経済・市場環境を踏まえると、利下げ期待は筋違いとの指摘もある。

ジョーンズトレーディングのチーフ・マーケット・ストラテジスト、マイケル・オローク氏は「第１・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）は３．１％増で、失業率も過去最低付近にある。株式市場は利下げを要求して最高値に迫っている。根本的に馬鹿げている」と述べた。