米株強気派、過去100年の景気後退を度外視－相場急落は時間の問題か

米国株はリセッション（景気後退）を切り抜けると予想する強気派の大合唱は、歴史を指針とするなら、間違いのようだ。

楽観主義者は株式相場について、2022年に今サイクルの安値を付けており、今年あるいは来年早期の景気縮小は株価持ち直しを鈍らせるだけだという。相場動向はこうした見方を裏付けており、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は年初から８％余り上昇し、３月のシリコンバレー銀行（ＳＶＢ）破綻を受けた下げ局面から、急速に巻き返している。

しかし、1929年以降に米国が陥ったリセッション全てに目を向けると、株式相場の急落は起きるかどうかではなく、いつ起きるかが問題だということが示唆される。過去約100年に、景気が縮小局面に入った後で新たな底値を付けるのを回避したという例は一度もない。相場が底打ちするのは、リセッションが始まってから平均で９カ月後であることが、ブルームバーグ・ニュースがまとめたデータで示されている。

S&P 500 Index Never Bottoms Before a Recession

Data going back almost 100 years suggests more downside if economy falters

Source: Bloomberg

ＪＰモルガン・チェースのストラテジスト、マルコ・コラノビッチ氏は「緩やかなリセッションであっても、安値を再び模索することが正当化されるだろう」と指摘。これは少なくとも15％下落することを意味すると、同氏は17日付のリポートに記した。

株式市場とは対照的に、短期金融市場はリセッションのシグナルを発しており、景気後退確率を示すニューヨーク連銀のモデルは60％に向かって上昇している。ブルームバーグ・インテリジェンスがまとめたデータによれば、マイナス成長が２四半期続くというのがコンセンサスの見通しだ。

アンドルー・ガースウェイト氏らクレディ・スイス・グループのストラテジストは「リセッションが始まる前に相場が底を付けたことはこれまで一度もない」と18日付リポートで指摘。24年１－３月（第１四半期）までに米国がリセッションに陥る確率を80％とみている。